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リハナビ特集　PT・OTの留学、海外体験

海外でリハビリテーションを学んでみたい！スキルを役立ててみたい！
そんなPT・OTさんやリハビリテーションワーカーの皆さん、学生さんのためのコンテンツです。実際に留学や海外青年協力隊への参加を実現し、世界に羽ばたいた先輩たちの貴重な体験談を掲載しました。

過去「PT・OTコラム・ターニングポイント」（会員限定）に掲載されたコンテンツを再編集し、一般公開しています。

アメリカ留学への道のり（全５回）第3回

【著者プロフィール】
長谷川真人・理学療法士。2001年New York University修士課程合格。日本理学療法士免許取得後、渡米。2005年5月 Certified Therapeutic Recreation Specialist資格取得、のちにNew York州PT免許取得。2008年3月〜現在は東京大学医学部附属病院に理学療法士として勤務。

第３回　アメリカの医療事情

　アメリカ留学中、様々な医療現場を見る機会がありました。実習では、高齢者介護保健施設、ニューヨーク大学附属病院の精神科、勤務先では、Jewish Home Lifecare (www.jewishhome.org)という高齢者総合介護施設（特養から入院リハビリテーション施設、ディサービス、在宅ケアまで包括的なサービス）とニューヨーク大学附属病院急性期理学療法部門（http://www.med.nyu.edu/）にて経験しました。

　どの医療場面でも強く感じた事が、医療の分業化と専門性の確立したサービスです。色々な医療専門職がお互いの職域を理解し、定期的な会議や伝達書類、電子カルテなどを通して、勤務していました。

　私が資格を取ったレクリエーションセラピストや他にもソーシャルワーカー、音楽療法士、芸術療法士、ボランティアコーディネーター等というアメリカで発展している専門職も医療の現場で活発に勤務しています。

　他にアメリカ医療の大きな特徴として、医療費に対する民間保険会社の影響が大きい事です。

　アメリカは国民皆保険制度が無いので、民間保険または低所得者用の公的保険に加入するか、保険を持たないということになります。民間保険会社は医療費を抑制する為に、一定の医療サービスへの支払い基準を設置し、医療従事者は一定の医療報酬を得る為に、支払い基準を常に理解して医療サービスを行わなければなりません。また、保険会社は科学的根拠がある医療、Evidence Based Medicine（EBM）に基づいた医療サービスをより強く求めるようになっています。

　これらの影響は賛否両論あり、アメリカでも多くの議論が起きています。昨年にはアメリカ医療制度に関するドキュメンタリー映画も公開され、話題を呼びました。

次回は、アメリカでの理学療法を掲載いたします。

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